STORY

「これまで」と「これから」

DIVA

SOCIAL

1996

  • Yahoo!Japanサービス開始

1997

  • 株式会社ディ―バ設立
  • DivaSystem 初めてのお客様を獲得
  • 「Google」サービス開始
  • 「楽天市場」サービス開始

1998

  • 大阪支社を開設
  • Googleが創業
  • Appleから「iMac」をリリース

1999

  • 西暦2000年問題
  • iモード誕生
    (携帯電話のインターネット
    接続サービス)

2000

  • Windows2000対応版リリース
  • DivaSystem お客様数100社を達成
  • アマゾン 日本語サイト開設
  • Googleが日本語での
    検索サービスを開始

2001

  • 本社を大森から蒲田へ移転
  • Wikipediaプロジェクト始動
    「Windows XP」が発売
  • 非接触ICカード
    「Suica(スイカ)」登場

2002

  • 連結会計実務講座を開始

2003

  • Skypeが誕生

2004

  • WindowsXP対応版リリース
  • 連結決算業務の
    アウトソーシングサービスを開始
  • Facebookが誕生

2005

  • 大阪支社移転
  • YouTubeが誕生
  • 個人情報保護法の全面施行
  • Googleマップが誕生

2006

  • 四半期報告制度対応版リリース
  • Twitterが創業
  • Amazon Web Services
    (AWS)サービス開始

2007

  • 大証ヘラクレス(現 JASDAQ)に
    上場(2月)
  • 創立10周年(5月)
  • DivaSystem お客様数500社を
    達成(8月)
  • iPhoneが誕生

2008

  • DIVA CORPORATION OF
    AMERICAを設立
  • 名古屋オフィスを開設
  • Androidが誕生
  • テスラ・ロードスター発売

2009

  • 株式会社インターネット
    ディスクロージャーを子会社化

2010

  • 本社を蒲田から品川へ移転
  • Instagram開始
  • iPad発表

2011

  • 「LINE」サービス開始
  • ワトソンが
    米人気クイズ番組で人間に勝利

2012

  • 株式会社ジールを子会社化
  • Microsoft Surface発売
  • Siriが日本語に対応

2013

  • 大森オフィス開設
  • 株式会社アバントへ商号変更し、
    持株会社制へ移行
    (同時に株式会社ディーバを新設し、
    事業を承継)

2014

  • 新宿オフィス開設
  • iPhone6発売
  • Amazon Echo発売

2015

  • Windows10の正式版が提供開始
  • アルファ碁がプロ棋士に互先で勝利

2016

  • DIVA CORPORATION OF
    AMERICAによる保守サービスを開始
  • 英国ロンドンにDIVA
    CORPORATION OF UKを開設
  • ポケモンGoサービス開始

2017

  • 高輪オフィス開設
  • 創立20周年(5月)
  • 持株会社アバントの上場市場が
    東証第2部へ変更
  • アウトソーシング事業部門を
    分離し、
    株式会社フィエルテを設立
  • 特区法成立により、
    ドローン特区、
    自動走行特区が誕生
  • iPhoneX発表

2018

  • 持株会社アバントの上場市場が
    東証第1部へ変更
  • DivaSystem お客様数1,000社を
    達成

2019

  • 港南オフィス開設

BE GLOBAL

ディーバは1997年の創業以来、連結会計ソフトウェアの提供を通じて日本企業のグループ経営を支えてきました。この分野における高い専門性が評価され、この分野で大きなシェアを獲得してきました。

そして現在。貴重な経営資源をいかにしてコア事業の強化や将来の成長事業への投資に集中させていくのか。日本企業を取り巻くこの課題は、「グループ経営の意思決定品質向上」とも言い換えられます。

ディーバは、社会に役立つ公器の一つとして、この社会課題の解決に取り組んでいきます。そして、この領域で生まれるソリューションは、日本企業だけでなく、世界中の企業にとっても価値あるものになるという確信のもと、創業以来の想いである「世界に通用するソフトウェアカンパニーになる」というVISIONの実現に向け、お客様のグループ経営の進歩に貢献していきます。